妊婦健診って無料じゃないの?
助成券を使ったのに、どうしてお金がかかるの?
出産までに妊婦健診の費用はいくら必要なんだろう?
初めての妊娠だと、妊婦健診にどれくらいお金がかかるのか分からず、不安になりますよね。
私も初めて妊婦健診を受けたとき、助成券を使えば無料になると思っていたので、窓口で支払いが必要だと知って驚いたことを覚えています。
実は、通常の妊婦健診は原則として健康保険の適用外ですが、全国すべての市区町村で、妊婦健診の費用を助成する制度が設けられています。
ただし、助成される金額や対象となる検査項目は自治体によって異なるため、助成券を使っても自己負担が発生する場合があります。
あられぽちなみに、私の場合は出産までに13回の妊婦健診を受け、自己負担額は合計約25,000円でした。早産だったため、最後は3日に1回の健診になり、助成券を3枚残して出産することになりました。
この記事では、私の実体験も交えながら、次の内容について分かりやすく解説します。
- 妊婦健診にかかる費用と自己負担額の目安
- 妊婦健診の助成制度と助成券の仕組み
- 里帰り出産や引っ越しで助成券が使えない場合
- 助成券を利用するときの注意点
- 妊娠中の入院や出産にかかる費用と公的制度
妊娠中は、健診費用だけでなく、出産準備や思いがけない入院など、何かとお金がかかるものです。
利用できる助成制度を知っておけば、必要以上にお金の心配をせずに済むかもしれません。
これから妊婦健診を受ける方や、妊娠中の費用が気になっている方は、ぜひ参考にしてみてくださいね!
妊婦健診の費用はいくら?自己負担額の目安


まずは、妊婦健診にかかる費用について整理していきます。
妊婦健診は基本的に健康保険の適用外
妊婦健診は、妊娠中のママと赤ちゃんの健康状態を確認するために受ける大切な健診です。
ただし、通常の妊婦健診は病気の治療ではないため、原則として健康保険の適用外となり、全額自己負担になります。
「妊婦健診は毎回お金がかかるの?」と不安になるかもしれませんが、多くの自治体では妊婦健診の費用を一部助成する制度が用意されています。
そのため、実際には助成券(受診券・補助券など)を利用しながら健診を受けることになります。
妊婦健診の費用は自治体や医療機関によって異なる
妊婦健診の費用は、受診する医療機関や健診内容、自治体の助成額などによって異なります。
こども家庭庁の資料によると、2025年4月時点で、妊婦1人当たりの公費負担額は全国平均で約11万4,000円でした。
国の調査では、標準的な回数・検査項目の範囲内でも、妊婦健診の自己負担額には差がありました。自己負担が0円だった人が3割を超える一方で、3万円以上かかった人も約1割いるとされています。
このように、同じように妊婦健診を受けていても、医療機関や自治体の助成内容などによって、実際に支払う金額は異なります。
つまり、助成制度があるからといって、必ずしも妊婦健診がすべて無料になるわけではありません。助成額の上限を超えた分や、助成対象に含まれない検査などは、自己負担になる場合があります。
私が実際に支払った妊婦健診の費用



私の場合、妊婦健診を受けた回数は全部で13回。助成券を利用していましたが、出産までに支払った自己負担額は合計で約25,000円でした。
初めて妊婦健診を受けたときは、助成券を使えば無料になると思っていたので、窓口で支払いが必要だと知って驚いたのを覚えています。
さらに、私の場合は早産だったため、出産前は3日に1回ほど健診を受けていました。そのため、助成券を3枚残した状態で出産することになりました。
妊婦健診の回数や費用は、妊娠経過や出産時期によっても変わります。
妊婦健診の助成制度とは?


妊婦健診は原則として健康保険の適用外ですが、費用の負担を軽減するために、自治体による公費助成制度が設けられています。
妊娠届を提出して母子健康手帳を受け取る際に、妊婦健診で使える助成券(受診券・補助券など)を一緒にもらえることが一般的です。
助成券を利用すれば、妊婦健診にかかる費用の一部を自治体に負担してもらえます。
妊婦健診の公費助成は14回以上が基本
妊婦健診は、妊娠の経過に合わせて定期的に受けることが推奨されています。
国が示している標準的な健診回数は、出産までに14回程度です。
健診の頻度は、妊娠週数によって次のように変わります。
| 妊娠週数 | 健診の頻度 |
|---|---|
| 妊娠初期〜23週 | 4週間に1回 |
| 妊娠24週〜35週 | 2週間に1回 |
| 妊娠36週以降 | 1週間に1回 |
こども家庭庁の調査によると、2025年4月時点では、全国すべての市区町村で14回以上の公費負担が実施されています。
ただし、14回分の健診費用がすべて無料になるという意味ではありません。
自治体によって助成される金額や対象となる検査項目が異なるため、助成券の内容を確認しておきましょう。
助成券(受診券・補助券)とは?
妊婦健診の助成券とは、健診費用の一部を自治体に負担してもらうための券です。
助成券には、大きく分けて次の2つの方式があります。
- 受診券方式: 健診で受ける検査項目があらかじめ記載されているもの
- 補助券方式: 助成される金額が記載されているもの
こども家庭庁の2025年4月の調査では、全国の約92.7%の自治体が受診券方式を採用しています。
受診券方式の場合は、記載された検査項目に対して助成を受けられます。一方、補助券方式では、決められた金額を上限として健診費用に充てる仕組みです。



私の助成券は受診券方式だったので内容はこんな感じでした!


どちらの方式でも、助成の上限を超えた分や対象外の検査などは自己負担になる場合があります。
助成券の内容は自治体によって違うため、母子健康手帳と一緒に受け取ったら、一度確認しておくと安心です。
参考資料:こども家庭庁:妊婦健康診査の公費負担の状況に係る調査結果 、こども家庭庁:妊婦健康診査について
妊婦健診の助成券が使えない場合はどうする?
妊婦健診の助成券は、どこの医療機関でも自由に使えるわけではありません。
自治体と医療機関との契約状況によっては、助成券を使えない場合があります。
特に注意したいのが、里帰り出産や引っ越しをする場合です。
里帰り出産で別の病院に通う場合
里帰り出産を予定している場合、実家の近くにある病院で妊婦健診を受けることになりますよね。
しかし、現在住んでいる自治体の助成券が、里帰り先の医療機関で使えるとは限りません。
その場合でも、後から自治体に申請することで、費用の一部が払い戻される「償還払い」という制度を利用できることがあります。
里帰り先で妊婦健診を受ける予定がある方は、事前に住んでいる自治体と受診予定の医療機関に、助成券が使えるか確認しておきましょう。
引っ越しをした場合は助成券の取り扱いに注意
妊娠中に引っ越しをした場合も、助成券の取り扱いに注意が必要です。
妊婦健診の助成は、基本的に住民票のある自治体の制度を利用します。
そのため、別の市区町村へ転入した場合は、転入先の自治体で助成券の交換や再交付などの手続きが必要になることがあります。
以前の自治体でもらった助成券を、そのまま使い続けられるとは限りません。
引っ越しが決まったら、転入先の自治体の窓口に早めに確認しておくと安心です。
償還払いとは?一度支払った費用を払い戻してもらう制度
里帰り先などで助成券が使えなかった場合に利用できることがあるのが、償還払いです。
償還払いとは、いったん医療機関で健診費用を支払い、後から自治体に申請することで、助成対象となる費用の払い戻しを受ける仕組みです。
ただし、支払った金額がすべて戻ってくるわけではありません。自治体が定める助成上限額や対象となる検査項目の範囲内で払い戻されます。
申請時には、領収書や母子健康手帳、未使用の助成券などが必要になる場合があります。また、申請期限も自治体によって異なります。
里帰り出産などで助成券を使えない可能性がある場合は、受診前に自治体へ確認しておきましょう。
後から申請するつもりで領収書を捨ててしまわないように、健診に関する書類は大切に保管しておいてくださいね。
妊婦健診の助成券を使うときの注意点
妊婦健診の助成券は、健診費用の負担を軽くしてくれる便利な制度ですが、使うときにはいくつか注意点があります。
「忘れてしまった」「なくしてしまった」という場合や、助成券を使っても支払いが必要になる場合について確認しておきましょう。
助成券を忘れた場合はどうなる?
妊婦健診を受けるときに、うっかり助成券を忘れてしまうこともあるかもしれません。
その場合の対応は、医療機関や自治体によって異なります。
助成券を次回の健診時に提出できる場合もあれば、その日は健診費用をいったん全額支払う必要がある場合もあります。
後から助成を受けられるかどうかも、自治体の制度によって異なるため、忘れてしまったときは、まず受診先の医療機関に相談してみましょう。
助成券は母子健康手帳と一緒に保管しておくと、健診の際にも忘れにくくなりますよ。
助成券をなくしてしまった場合は再発行できる?
助成券を紛失してしまった場合は、住んでいる自治体の母子保健担当窓口に相談しましょう。
自治体によっては、再発行の手続きを受け付けています。
ただし、再発行の条件や必要な書類、手続き方法は自治体によって異なります。
紛失したことに気づいたら、早めに自治体へ問い合わせてみてくださいね。
助成券を使っても自己負担が発生することがある
助成券を利用すれば妊婦健診の費用を軽減できますが、毎回の支払いが無料になるとは限りません。
例えば、次のような場合には自己負担が発生することがあります。
- 健診費用が助成券の上限額を超えた場合
- 助成の対象になっていない検査を受けた場合
- 医療機関独自の検査や追加の処置を受けた場合
また、妊娠中の体調や診察内容によって、通常の妊婦健診以外の検査や診療が必要になることもあります。
助成券でどこまで費用を補助してもらえるかは、自治体や健診内容によって異なります。
「助成券があるから無料」と思い込まず、気になる費用があれば、受診する医療機関や自治体に確認しておくと安心です。
妊婦健診以外にも知っておきたい妊娠・出産のお金
妊娠・出産にかかるお金は、妊婦健診の費用だけではありません。



例えば、マタニティ用品やベビー用品の準備、妊娠中の体調不良による通院など、思っていた以上に出費が重なることもあります。
さらに、切迫早産や帝王切開などで入院や手術が必要になった場合は、医療費の負担も考えておかなければなりません。
ここでは、妊娠・出産に関係する主な費用や、知っておきたい公的制度について紹介します。
妊娠・出産でかかる費用は妊婦健診だけじゃない
妊娠中から出産までには、次のような費用がかかることがあります。
- 妊婦健診で発生する自己負担分
- マタニティウェアや妊娠中に必要な用品
- ベビー用品や出産準備品
- 妊娠中の体調不良による通院費用
- 出産時の入院費用や分娩費用
- 切迫早産や帝王切開など、医療的な処置にかかる費用
妊娠・出産にかかる費用は、人によって大きく異なります。
通常の妊婦健診だけで済む場合もあれば、妊娠中に追加の検査や治療が必要になったり、予定外の入院が必要になったりすることもあります。
そのため、妊婦健診の助成制度だけでなく、ほかに利用できる制度についても知っておくと安心です。
妊婦健診や出産にかかった費用は医療費控除の対象になる?
妊娠・出産にかかった費用の一部は、医療費控除の対象になります。
医療費控除とは、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、確定申告をすることで所得控除を受けられる制度です。
妊娠・出産に関係する費用では、例えば次のようなものが対象になる場合があります。
- 妊娠と診断されてからの定期健診や検査費用
- 妊婦健診や出産のための通院費用
- 出産のための入院費用
- 入院中に病院へ支払った食事代
通院にかかった交通費も、公共交通機関を利用した場合などは医療費控除の対象になることがあります。タクシー代は、電車やバスなどの通常の交通手段を利用することが難しい場合など、一定の条件を満たす必要があります。
なお、医療費控除を計算するときは、出産育児一時金など、医療費を補てんするために受け取ったお金を差し引く必要があります。
また、医療費控除は支払った医療費がそのまま戻ってくる制度ではありません。所得税や住民税の負担が軽くなる仕組みです。
妊娠・出産にかかった費用の領収書や交通費の記録は、あとで確認できるように保管しておきましょう。
出産育児一時金は原則50万円
出産時に利用できる制度のひとつが、出産育児一時金です。
公的医療保険に加入している人が出産した場合、原則として赤ちゃん1人につき50万円が支給されます。
そのため、出産費用の総額から出産育児一時金を差し引いた金額を、病院の窓口で支払う仕組みです。
例えば、出産費用が55万円だった場合は、50万円を差し引いた5万円が自己負担となります。
反対に、出産費用が50万円を下回った場合は、差額を受け取れることがあります。
ただし、実際の出産費用は医療機関や分娩内容などによって異なります。出産予定の病院で、費用や利用できる支払制度を確認しておきましょう。
切迫早産や帝王切開などで入院した場合は?
妊娠中に切迫早産などで入院したり、帝王切開などの手術が必要になったりした場合、医療行為として健康保険が適用される部分があります。
その場合、通常は年齢や加入している健康保険に応じた自己負担割合で医療費を支払います。
さらに、保険適用の医療費が高額になった場合には「高額療養費制度」を利用できることがあります。
高額療養費制度とは、1か月(1日から末日まで)に支払った保険適用の医療費が、所得などに応じた自己負担限度額を超えた場合、超えた分が払い戻される制度です。
ただし、差額ベッド代や入院中の食事代など、保険適用外の費用は高額療養費制度の対象になりません。また、自己負担限度額は所得区分などによって異なります。
私自身も、妊娠34週頃に切迫早産と常位胎盤早期剥離を経験し、救急搬送されて入院しました。



そのときは限度額適用認定証を利用しましたが、入院が月をまたいだこともあり、実際に支払った自己負担額は約15万円でした。
高額療養費制度の自己負担限度額は月ごとに計算されるため、入院が月をまたぐと、負担額が変わることがあります。
当時の私は医療保険に加入していなかったため、公的制度を利用しながら自己負担分を支払いました。
妊娠中の入院や医療費については、こちらの記事でも詳しく紹介しています。


まとめ|妊婦健診の助成制度を確認して、自己負担を抑えよう!
妊婦健診は原則として健康保険の適用外ですが、多くの自治体で助成制度が用意されています。
助成券を利用することで健診費用の負担を軽減できますが、助成額や対象となる検査は自治体によって異なります。
今回紹介したポイントをおさらいしておきましょう。
- 妊婦健診は原則として健康保険の適用外
- 自治体の助成制度を利用すれば、健診費用の負担を軽減できる
- 助成券の内容や金額は自治体によって異なる
- 里帰り出産や引っ越しの際は、助成券の取り扱いを事前に確認する
- 妊娠・出産にかかった費用の一部は医療費控除の対象になる場合がある
- 切迫早産や帝王切開などで医療費がかかった場合は、高額療養費制度を利用できることがある
私自身、初めての妊娠では、助成券を使えば妊婦健診は無料になると思っていました。実際には自己負担もありましたし、妊娠中に思いがけない入院も経験しました。
妊娠・出産には、予定していなかった出費が発生することもあります。だからこそ、妊婦健診の助成制度だけでなく、医療費や出産に関する公的制度についても、早めに知っておくことが大切だと思います。
まずは住んでいる自治体の助成内容を確認して、利用できる制度を上手に活用してくださいね。
これから妊婦健診を受ける方が、少しでも安心して妊娠期間を過ごせますように!
妊娠中のもしもの備えも考えておきたい方へ
妊娠中は、体調の変化や入院など、思いがけないことが起こる可能性もあります。
妊娠中でも加入を検討できる保険について知りたい方は、こちらの記事も参考にしてみてください。




















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